制御システムに先行き明るさが見えてきた。新規の設備投資が動意傾向にあるほか、食品、化粧品など内需関連でも緊急避難的に先延ばししてきた設備維持・更新投資が復活してきた。
制御システムは前年度、民間設備投資の停止で需要が急減したが、ようやく上方に動き出した。半導体製造装置向けが急増しているほか、電子部品、輸送用機械、鉄鋼、一般機械などの大手企業で設備投資の抑制姿勢を転換し更新投資を始めた。
また、食料品、紙、印刷、繊維、窯業など内需関連も設備リニューアルに取り組んでいる。
鉄鋼各社は、自動車、建設機械向けなどの需要の持ち直しから、設備の維持・更新投資を再開。半導体、液晶パネル、自動車部品、電子部品などは生産ラインの新設、新工場建設など生産能力の増強を行っている。自動車ではエコカーなどの量産体制へ投資を積極化している。工作機械も上向き始めている。リサイクル・ごみ処理場も新規設備を導入し生産性の効率化を図ってきている。
こうした設備投資復活の動きは制御システムの需要に直結する。制御システム各社は、受注増加に向けて生産人員の確保を始めたところもある。
ただ、国内工場をアジアなど海外に移転する動きもあり、需要につながりにくくなっている。それだけに、海外市場でのサポート体制などを整備する必要が出てくる可能性もある。