防爆機器導入加速　　LANで防爆ネットワークを構築

一方、防爆関連機器を必要とする危険個所は、08年３月に改正された労働安全衛生法で「爆発のある濃度に達するおそれに」という文言が追加され、危険物や可燃性物質、高圧ガスなどを取り扱う事業所は、大規模な事業所から半導体製造工場や燃料電池関連などの先端事業所、ガソリンスタンド、ＬＮＧ・ＬＰＧ充填所、塗装作業所、さらに有機溶剤の取扱所など小規模なものまで法改正の対象となっており、防爆関連機器を必要とする個所が拡大している。また、同法改正により、危険場所の区分が法的にも義務付けられ、既存のプラントでも法改正の影響を受けることになった。さらに、海外では以前から使用可能であった防爆構造のものも、日本で防爆検定を受けて使用できるようになった。

このような危険個所では、爆発事故などを防ぐため電子・電気機器を隔離しなければならない。例えば、危険個所では石油などは常温でも気化し、その蒸気や温度によってはスイッチなどの開閉に伴う微小の電気火花や静電気による火花でも引火や爆発する恐れがある。
高圧ガスの事故が急増

最近は危険個所の工場・設備もエレクトロニクス化やオートメーション化が進み、電子・電気機器が原因となって火災や爆発が起こるケースも少なくない。

特にここ数年は、設備の更新遅れや熟練の保守点検要員の退職といった理由から、高圧ガスの製造事業所での事故件数が急激に増加しており、電子・電気機器の防爆対策へのニーズが急速に高まっている。

製品別では耐圧防爆構造、本質安全防爆機器の動きが顕著になっている。半導体製造関連分野、有機溶剤を取り扱う自動車塗装関連分野などでは、本質安全防爆機器の採用が広がっている。さらに、新たな市場として、食品業界や薬品業界といった業界にも防爆関連機器採用の動きが活発化している。
ＦＡ制御分野で60億円

防爆製品は大きく、ＦＡ制御機器分野、モータ分野、照明分野、計測機器分野の４つに分かれるが、このうちＦＡ制御機器分野の市場規模は約60億円前後で着実に拡大している。

ＦＡ制御機器分野の防爆機器は、日本電気制御機器工業会（ＮＥＣＡ）がかかわる製品が多く、コントロールボックス、バリアリレー、タッチパネル表示器、リミットスイッチ、各種センサ、回転灯、バーコードリーダー、ソケット、パソコン、さらに最近ではケーブルグランドなども現れ多種多様である。
各工業会が連携した活動

防爆製品は、制御機器業界以外にもあり、モータなどの日本電機工業会（ＪＥＭＡ）、測定器などの日本電気計測器工業会（ＪＥＭＩＭＡ）、照明器具の日本照明器具工業会（ＪＬＡ）などが挙げられ、各工業会では連携した活動を行っており、08年10月から施行された電気機械器具防爆構造規格の改正では、検定済み防爆製品の継続製造・更新について厚生労働省に働きかけ、成果を生み出している。
新たな防爆技術も提案

また、ＩＴ機器の普及などを受け、防爆型の広域アクセスポイントや指向性の遠距離タイプ、無指向性のアクセスポイントなどの製品が開発され、無線ＬＡＮによる防爆ネットワーク構築などの動きも出てきた。このほか、防爆ドーム型カメラやＩＰ電話、さらに防爆型ハブなども開発されている。

新たな防爆技術も提案されている。「ＤＡＲＴ」という防爆技術は、電気回路全体をモニターできるインテリジェントな検出回路を使用することで、危険なスパークを検出すると、その電源をマイクロ秒以内でＯＦＦにし、スパークが誘引されて爆発が起きないように防御する。これまで大容量の電源が必要な機器を危険場所で使用するには制約が多かったが、こうした制約が解消されるほか、接続できる機器数の増加やケーブルが長くできるなどの利点がある。