日本製半導体製造装置とFPD(フラットパネル・ディスプレイ)製造装置は、2013年度から14年度にかけて大幅な回復を見せ、13年度が前年度比13・0%増の1兆3978億円、14年度が同9・5%増の1兆5312億円、15年度が同3・2%増の1兆5808億円と11年度に並ぶ。この結果、12年度~15年度までの平均伸長率は8・5%となる。
日本半導体製造装置協会(SEAJ、丸山利雄会長)は、13年度~15年度までの半導体製造装置及びFPD製造装置の日本製装置及び日本市場の需要予測を発表した。
12年度の日本製半導体製造装置とFPD製造装置販売高は前年度比22・1%減の1兆2373億円と大きく落ち込んだ。しかし、13年度はFPD製造装置が同35・0%増の2820億円と3年振りに大幅に回復する。大型パネル最大の需要先であるテレビ市場は成長が鈍化し、パネル価格も低迷しているが、スマートフォンやタブレット向けの高精細・中小型パネルは、数量・金額市場ともに高い成長率が続くものと見込まれている。中でも中国での新規ライン立ち上げの計画・実施、高精細・中小型パネル用の投資の継続、有機ELのスマートフォン向け投資が予定されている。
FPD製造装置は14年度同1・4%増の2860億円と一段落するが、15年度も5・6%増の3020億円となり、3年連続プラス成長になる予測となっている。
半導体製造装置も13年度は、同8・5%増の1兆1158億円と増加に転じる。13年度前半はメモリーメーカーを中心とした設備投資抑制の影響を受け組み立て・検査用装置が幾分弱含みだったものの、後半からのメモリーメーカーの投資再開で、7月の見通しより下がるものの堅調な拡大となる。14年度もファウンドリーや大手ロジックメーカーの底堅い投資が期待されることから継続的な成長となり、同11・6%増の1兆2452億円、15年度は同2・7%増の1兆2788億円と3年連続プラス成長の予測をしている。