あらゆるものをインターネットにつなぐＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ ｏｆ Ｔｈｉｎｇｓ）の構想が製造現場にも広がりつつある。２０２０年までに１０００億個の物と物との相互接続が実現し、その市場規模は６３１兆円に達するという調査も出ている。同時に、国際的なＩｏＴの普及推進団体もいくつか設立されつつあり、今後新たなビジネス創出に向けて取り組みを強めている。
ＩｏＴの概念は１９９９年頃に提唱されたと言われている。今までインターネットには接続されていなかった物が接続されることで、新たなビッグデータの世界が生まれた。スマートフォンやタブレットパソコン普及が、この動きに拍車をかけている。
工場の生産工程で発生するデータも、近年は容量、多様性、速度などが急速に増大化傾向を見せている。このデータを分析することにより、競合や市場の動向、コスト分析、生産性の向上などを検討することができる。
■新たな価値創出
工場では、機械や装置、部品、製品ごとに大量のデータが生まれているが、これを保存し、分析・活用することで、大きなコスト削減とともに新たな価値創出につながってくる。
こうした動きを背景にして、ＩｏＴの普及推進団体がいくつか結成され始めている。
インテルやサムスン、デル、ウインドリバーなどが中心となって「Ｏｐｅｎ
Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ
Ｃｏｎｓｏｒｔｉｕｍ」（ＯＩＣ）が、また、パナソニック、ソニー、シャープ、マイクロソフト、ＬＧなど約６０社が参加して「ＡｌｌＳｅｅｎ
Ａｌｌｉａｎｃｅ」が結成されている。
さらに、「Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ Ｉｎｔｅｒｎｅｔ Ｃｏｎｓｏｒｔｉｕｍ」（ＩＩＣ）には、ＡＴ＆Ｔ、シスコシステムズ、ＩＢＭ、ＧＥ、インテルが、「Ｔｈｒｅａｄ Ｇｒｏｕｐ」には、家庭内の機器に主眼を置いた取り組みを行うＡＲＭ、フリースケールなどが参加している。
そのほか、「Ｉｎｔｅｒｎｅｔ ｏｆ Ｔｈｉｎｇｓ Ｃｏｎｓｏｒｔｉｕｍ」には、ＩｏＴ技術に関わる企業が複数加盟して活動するなど、ＩｏＴの団体が乱立している。
ＯＩＣとＡｌｌＳｅｅｎは、こうした様々な種類の接続や言語の橋渡しとなる規格を開発し、機器間の通信を向上させることを目指し、Ｔｈｒｅａｄは、無線ネットワークのプロトコルとして、ＩｏＴという極めて大きな概念の取り組みを効率化し、改良することを狙っている。本質的に機器が違えばやりとりする言語も異なり、Ｗｉ―ＦｉやＢｌｕｅｔｏｏｔｈなど、接続に使用するシステムでも対応が求められる。
ＡｌｌＳｅｅｎとＯＩＣはいずれも、こうした様々な種類の接続や言語の橋渡しとなる規格を開発し、機器間の通信を向上させることを目指しているとも言われる。
インターネットが社会全体に定着しつつある時だけに、これらの動向は今後の製造現場にも大きな影響を与えそうだ。
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