重電機器の生産が２０１４年度は４兆１３３９億円と、１９９７年度以来１７年ぶりに４兆円を突破する見込みとなった。１５年度も前年度比２・６％減少するものの、４兆円を維持し、重電復活を裏付ける。
日本電機工業会（ＪＥＭＡ）は、１４年度と１５年度の重電機器生産見通しをまとめた。
１４年度は、４兆１３３９億円の前年度比１１・８％増と２桁の伸びを確保し、６年連続で前年度を上回る。
機器別では、発電用原動機が輸出案件向けボイラ、蒸気タービンの生産が期末に向け大幅に増加し、８９２２億円（前年度比２７・４％増）、回転電気機械が輸出向け蒸気タービン・ガスタービンの増加を受けて交流発電機が好調であったことや、工作機械、半導体製造装置、電子部品などの業界が好調なことを受けてサーボモータも増加し１兆４７９億円（同６・６％増）、静止電気機械器具は、受変電設備向け変圧器やパワーコンディショナーを主体とした電力変換装置が、再生可能エネルギー固定価格買い取り制度を背景に好調を維持し、８４０６億円（１８・４％増）、開閉制御装置が低圧開閉器などを中心に増加し１兆３５３１億円（３・８％増）となる見込み。
このうち、産業用汎用電気機器は、汎用インバータが６１２億円（同８・９％減）となったものの、サーボモータが１００５億円（２１・２％増）、ＰＬＣ（プログラマブルコントローラ）１１２０億円（同１３・９％増）などとなり、産業用汎用電気機器全体では１兆４９７１億円（１１・２％増）となる見込み。
１５年度は、前年度比２・６％減の４兆２８４億円の見通しとなっているが、産業用汎用電気機器は同６・１％増の１兆５８８２億円とプラスを見込んでいる。
サーボモータ（５・３％増）、汎用インバータ（４・０％増）、ＰＬＣ（４・９％増）など、いずれも５％前後の伸長の見通し。
重電機器の機器別でも、発電用原動機は前年度が好調であったことや、また受注未確定案件が多いことから、前年度比は６６・７％と低い見通しだが、電力需要は世界的にも増加の見通しとなっており、アジアをはじめとした新興地域において旺盛な電力需要があることから、主力の火力発電設備は堅調に推移するなど今後、上振れすると見ている。
このほかの重電機器は、円安効果を背景に輸出向けが堅調を維持するとの見方に加え、国内向けも政府による各種政策の後押しの効果により、工作機械、半導体製造装置、電子部品を中心とした設備投資の増加が期待されることから、回転電気機械が１兆１１１１億円（６・０％増）、静止電気機械器具が８６７８億円（３・２％増）、開閉制御装置が１兆４５４２億円（７・５％増）と、いずれも好調を維持する見通し。
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