ボーダフォンは、ポストコロナに対するAPAC地域におけるビジネス意識の調査を行い、将来に向けた準備ができている企業・組織に共通する特徴を分析したレポート「Vodafone Business Future Ready Report（APAC）」を公開した。
レポートでは、コロナ禍を受けてDX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させた企業は、APACは58％だったのに対し、日本は34％にとどまり、日本企業はより思い切った措置を講じる必要があると指摘した。
レポートでは将来の準備ができている企業・組織について、6つの特徴があるとしている。①変化に対して前向き、②新たなテクノロジーに対して柔軟、③ビジネス変革に向けて具体的な行動を起こしている、④詳細な戦略を構築している、⑤現在の動向や不確定要素について最新の情報を得ている、⑥順応性があるとしている。
一方、日本企業は、2021年と将来の予測、取り組みに対して慎重な姿勢。APACでは54％が21年のビジネス展開に大きな期待を寄せているのに対し、日本では27％。ビジネスモデルを大幅に変更する必要性に対してもAPACは48％は必要であるとしているのに対し、日本は30％にとどまっている。さらに必要だと認識していても、実際には難しいだろうと予測している企業が65％もあった。
日本企業もデジタルトランスフォーメーションの計画を加速する考えは持っているが、「変革か死か」といった意識が社内に浸透しているかどうかは、企業の意識によって大きく分かれる。将来に向けての備えがある企業では64％がその意識を持ち、備えのない企業では48％にとどまった。備えがある企業では55％が経営陣など上級管理職のサポートがあるとした。
デジタルトランスフォーメーションのビジネスメリットについて、長期的にもサイバーセキュリティの強化、イノベーション／研究開発の増加、スタッフ間のコミュニケーションやコラボレーションのカイゼンが期待できるとしている。
レポートが以下よりダウンロードできる。
https://www.vodafone.com/business/ja-jp/future-ready-apac-report-jp
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