総合エンジニアリング世界大手の日揮グループ。日揮ホールディングスは、デジタル技術の活用に積極的に取り組み、その将来像とそこまでのロードマップとして「ITグランドプラン2030」を策定してDXの取り組みとデータドリブン経営を推進している。
2019年にBI・データウェアハウスソリューションを専門とする株式会社ジール（本社：東京都品川区、代表取締役社長：岡部 貴弘）の技術支援を受けて基盤を構築し、運用を開始している。その取り組みについて、要点を抜粋して紹介する
データに基づく意思決定を目指しデータ分析基盤の構築に着手
世界有数の総合エンジニアリング会社として、またオンリーワンの技術で産業ニーズに応える機能材製造会社として、2つの顔で世界を舞台に活躍する日揮グループ。
総合エンジニアリング事業では、1970年代よりコンピュータを活用した設計技術の確立や、プロジェクトマネジメントシステムの開発を進めるなど、積極的にITを活用してきた。
DX（デジタルトランスフォーメーション）により社会や産業が劇的に変化する中、日揮ホールディングスは、デジタル技術を活用した将来像とその実現に向けたロードマップを示す「ITグランドプラン2030」を策定し、取り組みを進めている。
このプランの柱の1つである、プロジェクトデジタルツインについて日揮ホールディングス グループ基盤DX部 データ分析基盤課 課長 北中 康弘氏はこう説明する。
「プロジェクトデジタルツインは、文字通りデジタルの中でプロジェクトを再現するものです。工期の進捗率が30％の場合はデジタルの中でも30％の進捗となります。現状把握とともに、工期完了の100％になるまでにどのくらいの時間とコストがかかるのかなど、将来予測ができることが大きな特長です」
同グループはDXを推進し、プロジェクトデジタルツインをはじめデータに基づく意思決定を目指す。2019年にデータドリブン経営の実現に向けて、グループ会社のデータを収集し活用していくデータ分析基盤構築プロジェクトがスタートした。
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