2014年10月から連載が始まった『提言！日本の製造業再起動に向けて』は、月1回の寄稿である。お陰様で8年目を迎えており、初稿から長きに渡り関心を持って読んでいただいている読者も多く、紙面をお借りして感謝申し上げたい。
読者には中小製造業の経営者も多いので、22年初の寄稿は『景気動向の考察』から始めたい。
年が明け、多くの中小製造業の経営環境は（一部の業界を除き）足元では明るいが、先行き予想に慎重な経営者が多く、深刻な課題が内包している事が伺える。コロナ禍の先行き不安も相変わらず、半導体や部品・素材の調達難により製品が作れない悲劇に襲われている発注元が多く存在し、この状況がいつまで続くのかを予想するのも難しい。
鋼材価格の値上げなどの影響も計り知れず、半導体製造装置などの継続的受注増加の明るい話題がある半面で、急速な劣化による受注低迷業界もあり、22年の幕開けは「まだら模様」である。私の今年の寄稿は、劣化する低迷業界の実態と原因を浮き彫りにしつつ、大きなパラダイムシフトの中で、『希望と勇気』をキーワードに『攻めの戦略』を策定し、中小製造業の輝かしい未来の創造を探求する。そのタイトルは『劣化列島日本／希望と勇気』であり、本稿より数回に渡って連載を行う予定である。
コロナ禍に翻弄されている2年間の間に、社会概念が大きく変化している事は皆の共通認識であるが、不幸なことに時代の変化の渦に巻かれ「劣化」の顕在化に苦しんでいる企業も枚挙にいとまがない。特に「メディア業界」の劣化は超スピードで進んでいる。大手新聞各紙を頂点にピラミッドで構成されたメディア業界は、系列下部のテレビ局が強大な力で君臨していた。テレビの影響力は絶大で、マスメディア系の広告代理店や芸能プロダクションの隆盛を伴い、テレビ局はつい数年前まで栄華をきわめていた。このテレビ局を含むメディア業界が、今や劣化の象徴となっている。
今年の大河ドラマ『鎌倉殿の13人』は、歴史上初めて朝廷から幕府による政治が始まった鎌倉時代の誕生を描くドラマである。筆者も大変興味深く楽しみにしている一人である。ところが、私の会社の20、30代若者社員20人ほどに視聴の有無を聞いたところ、視聴者はゼロ。視聴者は私だけである。今後は見る気あるか？の問いに、全員No。愕然とする結果である。若者のテレビ離れは深刻で、NHKの大河ドラマのみならず、当社の若者社員はテレビを見ることがなく、テレビは要らないと答えている。深刻な若者のテレビ離れの実態である。
数年前に他界した私の母親の安らぎは、テレビであり、NHKの大河ドラマは格別の娯楽であった。NHKへの信頼も絶大で、大河ドラマは、ドラマを見ながら『日本の歴史や日本人のアイデンティティを学ぶ』、そんな役割も担っていたといえる。本稿は、『劣化列島日本／希望と勇気』の初稿であるので、『NHKの大河ドラマ』を題材に、『カーボンニュートラルやSDGsの潜在的課題』と『中小製造業の希望と勇気』を検証していきたい。大河ドラマとカーボンニュートラルやSDGsとどこでつながるのか？この疑問を抱く御仁は、ぜひこのまま読み進めていただきたい。
短兵急に答えを書くと、蒙古襲来や黒船来航などの外圧を受けると、日本では議論が割れて闘争に発展し、従来組織が崩壊に至るという歴史事実がある。ここから得られる教訓は『日本は外圧によって破壊と創造が始まるのだ！』という認識である。NHK大河ドラマには『聴視者が歴史に目覚める』という良い効能があったのも事実である。ところが、最近では歴史を知る機会が少なくなった。『川を上れ 海を渡れ』との言葉があるが、若者たちが日本の歴史感をなくし、日本人としてのアイデンティティを失うことに危惧を抱きつつ、外圧による「破壊と創造」を改めて指摘してみたい。
鎌倉幕府の崩壊は「蒙古襲来」がキッカケであり、江戸幕府の崩壊は「黒船来航」がキッカケである。この歴史解説は割愛するが、前述の通り、外圧によって鎌倉も江戸も崩壊したことは歴史的事実である。カーボンニュートラルやSDGsは、明らかに海外からやってきた外圧である。今日の日本では、産学官一体となってこの外圧を強力に推進しており、スーツの胸にSDGsバッチが一種のブームとなっている。ゼロエミッションを旗印にEV完全移行を宣言するドイツの自動車メーカーは、ひょっとしたら仮面をかぶった偽善者かもしれない。
彼らは、ディーゼルエンジンの失策で日本の自動車勢に破れ、敗北を隠した戦略が「苦肉のEVシフト」とも考えられる。カーボンニュートラルやSDGsの本質を理解し、自社の明快な経営戦略をもとにSDGsバッチを胸に光らせる経営者は尊敬に値するが、これがキッカケで社員同士の結束が緩み、結果として経済的敗者や組織崩壊となる危険が内包している事も事実である。
失われた30年では、グローバル化という外圧に屈した大企業が次々と劣化し、衰退してきたことを我々は知っている。もう一度「外圧による従来組織崩壊」の事実を歴史から学び、カーボンニュートラルやSDGs、そしてゼロエミッションなどに日本はどう向き合うのか？ 社員や企業の利益と繁栄、そして国益第一主義を掲げつつ、組織の発展を目指す「攻めの施策」を再考する22年としたい。日本中の中小製造業が「希望と勇気」を掲げ、日本人のアイデンティティを取り戻し、大発展する22年になることを祈る。
◆高木俊郎（たかぎ・としお）
株式会社アルファTKG社長。1953年長野市生まれ。2014年3月までアマダ専務取締役。電気通信大学時代からアジアを中心に海外を訪問して見聞を広め、77年にアマダ入社後も海外販売本部長や欧米の海外子会社の社長を務めながら、グローバルな観点から日本および世界の製造業を見てきた。
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