私が社会人になったのは1974年、23歳の時です。そして現在70歳ですから今から約50年前、約半世紀前ということになります（この文章を書いていて、自分でも驚いています。半世紀とは！）1970年代は激動の10年間であったと思います。ドルショック（1971年）とオイルショック（1973年）の二つが起きたからです。
ドルショック前の為替レートは固定相場制で1ドル＝360円でした。このレートで日本は輸出を伸ばしていましたが、変動相場制に変わり円高が進めば、日本の輸出産業は壊滅するかもしれないという恐れが生まれたそうです。そしてその次に石油ショックが来て、原油価格が大幅に上がり、紙が不足するという憶測からトイレットペーパーが買い占められるという社会現象が起きました（確かに大変でしたが、実はすっかり忘れていました）。しかし日本はカイゼンでコストを下げ、省エネにかじを切り、このピンチを乗り切り、更に力を付けました。モノづくりでは、トヨタ生産システムの活用などで世界的な競争力を付け規模を拡大して利益を上げました。ピンチはチャンスとなったのです。
その流れで、これまで工場は広くて安い土地を求めて地方へ地方へと移っていきました。良い製品を安く速く作るには、大きな設備が置ける広さやコストの安さは非常に重要であったからです。この延長で、さらに安い土地、安い人件費を求めて大企業を中心に、こぞって海外に工場が移されました。
しかし世の中はドンドン変わります。当時と比べるとモノは行きわたり、使い捨ても許されない時代です。そこで、もしこれから中小企業で多品種変量生産をするのなら、考え方は別になるように思います。地方にいるとお客様が望むもの、これから何が売れるようになるかといった感覚的なことも含めて、マーケットの情報は入りにくいでしょう。これらは人がたくさんいる都会でないと情報オンチになってしまいます。
お客様が望むモノを、多能工化した最小の人と設備でゆっくりとジャストインタイムで作るなら、場所は小さくて済むはずです。都会に立地するメリットに気付いて活かせるように自社のモノづくりを変える時代になっているようです。
コロナも大きなショックです。1970年代と同様にこのピンチをチャンスに変えましょう！
■著者プロフィール
【略歴】柿内幸夫 1951年東京生まれ。（株）柿内幸夫技術士事務所 所長としてモノづくりの改善を通じて、世界中で実践している。日本経団連の研修講師も務める。経済産業省先進技術マイスター（平成29年度）、柿内幸夫技術士事務所所長 改善コンサルタント、工学博士 技術士（経営工学）、多摩大学ビジネススクール客員教授、慶應義塾大学大学院ビジネススクール（KBS）特別招聘教授（2011～2016）、静岡大学客員教授。著書「カイゼン4.0-スタンフォード発 企業にイノベーションを起こす」、「儲かるメーカー 改善の急所〈101項〉」、「ちょこっと改善が企業を変える：大きな変革を実現する42のヒント」など。
一般社団法人日本カイゼンプロジェクト
改善の実行を通じて日本をさらに良くすることを目指し、2019年6月に設立。企業間ビジネスのマッチングから問題・課題へのソリューションの提供、新たな技術や素材への情報提供、それらの基礎となる企業間のワイワイガヤガヤなど勉強会、セミナー・ワークショップ、工場見学会、公開カイゼン指導会などを行っている。
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https://www.kaizenproject.jp
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