日本工作機械工業会は、2024年12月の受注統計をまとめ、2024年1−12月の工作機械の受注総額は、過去8番目の高水準となる1兆4851億900万円（前年同期比0.1%減）となった。外需が好調で、1兆5000億円には届かなかったが、前年からほぼ横ばいを維持した。
2024年は外需が好調で、外需の受注総額は1兆435億7100万円で、前年同期比を3.4%上回った。外需トータルでは2年ぶりに増加し、4年連続で1兆円を超え、過去3番目の高水準を記録した。
地域別では、欧州は19.1%減の1888億円と伸び悩み、ドイツの26.8%減、イタリアの27.0%減、トルコも12.4%減、イギリスの16.5%減などフランスを除く主要国が軒並み低調となった。
アジアは、21.0%増の5172億円で、過去4番目の数字を記録。中国は23.0%増の3371億円、好調が続くインドは25.6%増の642億円、韓国は18.3%増の296億円、台湾は10.2%増の223億円、ベトナムは2倍超となる103.4%増の212億円となり、年後半にはEVやIT関連の大型受注もあり、タイなど一部の国を除いて全域で好調だった。
北米は、4.5%減の3062億円。前年を下回ったが、航空宇宙関連や一般機械が底堅く推移。アメリカは5.2%減の2672億円、メキシコは5.3%増の196億円、カナダは3%減の192億円となった。
一方で内需は伸び悩み、7.4%減の4415億3800万円。業種別では、自動車は9.5%減の910億円、電気・精密機械は5.1%減の547億円、一般機械は11.1%減の1810億円と主要業種が低調。一方、航空機・造船・輸送機械は20.1%増の242億円、金属製品は1.1%増の372億円と前年を上回った。期待されていた半導体関連やＥＶ関連の回復が見られず、国内需要が伸び悩んで2年連続で減少となった。
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