- 2010年3月10日
育て！期待の新芽 国際電業空調ダクト用プラズマ自動切断機 8年で業界トップの座射る
制御機器・装置では発売後２～３年を新製品とする中で、専門メーカーの製品が短期間で頂点に立った。「育て！期待の新芽」の欄に登場するには相応しくないほど発売後、わずか８年間で業界トップシェアに登りつめたのである。 制御技術の横展開を調べる目的で、２月中旬 […]
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「プラント」の検索結果1524件
プラント
- 2010年3月10日
アローセブン ライジングと業務提携無線機器で一貫体制確立
無線応用技術開発のアローセブン（浜松市中区上島３―27―７、tel０５３―４６９―００３１、鈴木弘光社長）は、受託生産会社ライジング（大阪市、西田洋一社長）と業務提携し無線応用機器・電子機器の開発から試作・量産までの体制を整えた。 同社は、無線応用技 […]
- 2010年3月10日
各社の人事異動 三菱電機 （４月１日付） 【役員】
▽代表執行役、執行役社長（上席常務執行役、半導体・デバイス事業担当）山西健一郎▽執行役副社長・ビルシステム事業担当（専務執行役・経営企画、関係会社担当）代表執行役宗行満男▽同（専務執行役）代表執行役・輸出管理、リビング・デジタルメディア事業担当中村一 […]
- 2010年2月24日
富士電機システムズ ベトナム・ハノイ市に駐在員事務所を開設
富士電機システムズ（白倉三徳社長）は、１日付けでベトナム・ハノイ市に駐在員事務所を開設した。人員は２人。 同社グループのベトナム市場における情報発信基地と位置づけ、ベトナム市場のニーズ収集、現地の顧客やパートナーとの信頼関係の構築など密着したサービス […]
- 2010年2月17日
分岐点
スーパーの食品売り場では、相変わらず包装された食品の裏表をじっくり見ている人が多い。欲しいものがあっても「××産」と記載されていると、次の物に手を伸ばす。そして、「○○産」を認めるとさっと買い物カゴに入れる。最近では地元産直のコーナーが設けられ、丁寧 […]
- 2010年2月17日
シュロフ 国内市場開拓へ外注と連携日本発想製品で競争力発揮
シュロフ（横浜市港北区新横浜２―５―１、tel０４５―４７６―０２８１、堀内朋和社長）は、日本市場開拓に向け国内の外注との結びつきを強めた戦略を推進する。欧米からの製品だけでなく、日本市場の発想による製品も開発し、競争力を高める方針だ。 同社は、米・ […]
- 2010年2月17日
横河電機 シェルとグローバル包括契約を締結制御システムのサプライヤーに選定
横河電機はシェルから、統合生産制御システムと安全計装システムの制御システムサプライヤー（ＭＡＣ：Ｍａｉｎ Ａｕｔｏｍａｔｉｏｎ Ｃｏｎｔｒａｃｔｏｒ）に選定され、グローバル包括契約を締結した。 これまでの納入実績に加え、高度な技術力や衛生・安全・セキ […]
- 2010年2月17日
横河電機 プラントの最適操業を支援コンサルティングサービス充実
横河電機は、プラントの最適な操業を支えるための課題を発見・解決するためのコンサルティングサービスに、従来の保守・点検サービスに加えて付加価値を高めた総合型サービス「ＶｉｇｉｌａｎｔＰｌａｎｔ Ｓｅｒｖｉｃｅｓ（ビジラントプラントサービス）」の提供を開 […]
- 2010年2月17日
Faセンサー主要各社の重点製品 小型で高分解能を実現 ロータリーエンコーダOMS、OMEネミコン
ネミコンは、40年の歴史を持つ産業用センサ開発メーカで、産業用ロータリーエンコーダの国内トップブランドである。昨年からグローバルに事業を展開する先端技術企業、米国ＡＶＡＧＯグループ傘下になった。 幅広いラインアップの中で、各種の業務用機械・自動機械に […]
- 2010年1月27日
人事 富士電機システムズ (1月1日付)
〔ドライブ事業本部エネルギー・環境ソリューション統括部〕 ▽副統括部長（富士電機ハイテック社長）新井信治▽同兼筑波テクニカルセンター長（ＴＤＫラムダ）井口吉裕▽統合推進部長（経営企画本部経営戦略室主席）鈴木浩一▽ＳＰ第１営業部長（ＴＤＫラムダ）齋藤憲 […]
- 2010年1月27日
星和電機 国内初の防爆エリアで使用可能 交流・直流電源が共用安全増防爆形LED照明を発売
星和電機は、ＬＥＤ照明器具「ペルピュールシリーズ」の新ラインナップとして、国内初となる防爆エリアで使用可能な交流・直流両用形の安全増防爆形ＬＥＤ照明器具（型式ＬＧＬＡ）を開発、３月１日から発売する。オープン価格。 現在、石油化学プラントの照明設備には […]
- 2010年1月27日
Fa関連機器商社 今年の見通しと取り組み 品質・品格の向上を継続
当社の来期の方針は、今期に引き続き「質・品質・品格・格」を掲げることとし、質を基本に品質の向上、品格の向上を目指す。さらに、確固たるブランド力を構築し、顧客の信用を高めることに努めていきたい。 また、経営品質賞への取り組みとして、特にクイックレスポン […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 事業継承で相乗効果発揮
昨年末にパナソニック電工のＦＡ関連製品の製造・販売に関する事業を、会社分割により10月から当社が承継することに関する基本合意書を締結した。社名は「パナソニック電工ＳＵＮＸ」、ブランド名も「Ｐａｎａｓｏｎｉｃ」に変更、今年は舵きりの忙しい年になりそうだ […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 企業価値の向上へ
当社の属する操作用スイッチ市場はまだまだ景気回復の実感には程遠いものの、既存分野に加え新規分野や、民生系に近い案件も増加してきており、売り上げ・受注は月ごとにプラスで推移してきている。 当社は、価格よりも、商品の付加価値で戦うという企業体。この姿勢は […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 20周年を機に次の飛躍へ全力
当社は１９９０年４月に設立、お陰様で今年20周年を迎え、成人になる。当初はごく限られた分野での製品と知名度の低さから市場開拓に苦労したが、ケージクランプが鉄道関係に採用されてから、自動車、半導体などＦＡ関連の分野に裾野を拡大し、現在の実績を上げられる […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 新開発のロータリーエンコーダに期待
当社は１９６９年11月の創業から、お陰様で昨年11月、40周年を迎えることができた。昨年４月からは、日本電産グループから米・ＡＶＡＧＯ社ＭＣＰＤ（モーションコントロール事業部門）傘下として事業を展開している。 アバゴは、コンピュータ、計測器の米・ヒュ […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 新体制を融合し総合力を発揮
２０１０年１月１日付けで、社名をＭＴＬから「クーパー・インダストリーズ・ジャパン」に変更した。２年前に米・クーパー社の防爆事業部門であるクランス・ハインズ傘下として活動していたが、ＭＴＬとの連携を強めて日本市場を開拓するために社名を変えた。 クーパー […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 電源装置拡販で新たな展開
米・Ｅａｔｏｎ社グループに入って約１年半が経過、Ｅａｔｏｎ製品が加わったことで販売する製品が増え、また技術サポートなどでもグループで連携した取り組みが進むなど成果を上げつつある。 ただ、世界同時不況の影響は避けられず、２００９年12月期は大幅な減収に […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 エンパワーメント実践
昨年は厳しい市場環境により売上高は減少したが、会社全体のスキルアップを図った結果、営業利益率のアップに繋がった。このことは大きな自信に繋がっており、今年一年、何とか生き残っていく体制が構築できたと考えている。 今年の方針を表す標語では「エンパワーメン […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 アプリケーションを深耕
経済環境の低迷で、09年度は厳しい状況になりそうだが、液晶関連市場がようやく動き出したことや、アプリケーション展開が拡大してきている現状下、上期マイナス面のカバーは無理としても、下期の売り上げ目標はほぼ確保できそうな状況となっている。 昨年は、当社の […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 新規格への相談件数増加
昨年の後半の３カ月（10～12月）は、受注金額がわずかながら増えてきたものの、１年間を通してみると計画をやや下回った。その中で、新規格防爆取得相談の件数は増加しており、底は脱したのではないか、とも見ている。これまでのケーブルグランドでの新規格取得での […]
- 2010年1月6日
工業会年頭所感2010年 環境とエネルギーで取り組み強化
新年、あけましておめでとうございます。 皆様方と共にこうして新年を迎えられましたことを、心よりお慶び申し上げたいと思います。 平素より、会員ならびに関係省庁・関係団体の皆様方には、当工業会に格別のご支援とご厚情を賜り、誠にありがとうございます。この場 […]
- 2010年1月6日
「AUTOMATICA2010」来場対象は・・・
今日、オートメーション化を必要としない製造工程、業界はほとんどない。包括的な出展製品群でニーズに応えるＡＵＴＯＭＡＴＩＣＡの来場対象は、大企業から中小、そして新規参入企業まで企業規模に関わらず、デベロッパ、デザイナー、製造プランナー、プロジェクトエン […]
- 2010年1月6日
2010年わが社の経営戦略 新・次世代4WD事業を育成
09年度上期の販売実績は、世界同時不況の影響で前年同期比減販となったが、08年度下期と比較すると増販となっており、損益分岐点の引き下げで収益は大幅に改善できる見通しである。 地域別売上では全地域が落ち込んだが、中国が内需の拡大により急速に回復している […]
