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「報告」の検索結果587件

  • 2010年5月26日

NECA 1年間の活動状況を報告 業務系委員会成果発表会を開催

日本電気制御機器工業会(NECA、舩木俊之会長)は、「2010年度業務系委員会成果発表会」を東京・汐留のパナソニック電工東京本社ビルで開催、約60人が参加した。 この発表会は、NECAの業務系委員会が年に1度一堂に会し、1年間の活動成果や調査・研究内 […]

  • 2010年5月26日

TEP 61回通常総会を開催正副理事などを再任

東京都電機卸商業協同組合(TEP、廣瀬芳重理事長)は、第61回通常総会を全国家電会館で14日開催した。 総会には、145人の組合員のうち委任状も含め104人が出席した。総会は廣瀬理事長を議長に選出して進められ、09年度(平成21年度)事業報告及び決算 […]

  • 2010年5月26日

見えてきた次世代エネルギー社会構造 中部大で200メートルの超伝導直流送電に成功 CO2削減と経済成長を両立六ヶ所村でスマートグリッド実証

次世代エネルギー・社会システム協議会は、次世代エネルギー、社会システムの必要性について「低酸素社会づくりの鍵を握る自然エネルギーの大量導入や民生・運輸対策を進めるには省エネ・CO2削減と成長戦略の両立する方策を“見える化"することが重要」として実証事 […]

  • 2010年5月26日

日本配電制御システム工業会関西支部 関西圏GDPは90兆円関西配電盤工業協同組合総会と懇親会開催

日本配電制御システム工業会関西支部と関西配電盤工業協同組合は、2010年度(平成22年度)総会と合同春季懇親会を大阪市都島区の太閤園で18日開催した。総会は、09年度の事業報告・収支決算報告・会計監査報告、10年度事業計画・収支予算などの議案を審議、 […]

  • 2010年5月19日

省電力・長寿命・低発熱を実現 日本プロフィバス 10年度定時総会を開催プロフィバスデーを4カ所で予定

日本プロフィバス協会(元吉伸一会長)は、「2010年度総会」を、東京・大崎の南部労政会館で11日開催した。 総会は元吉会長を議長にして進められ、総会参加会社の自己紹介の後、09年度決算及び活動報告、10年度予算及び活動予定、役員の改選などを審議し、承 […]

  • 2010年4月28日

企業リスクマネジメント 第52話 ~ルール遵守の意味~ グローバル時代の生き残り戦略

車を運転していて時々思うことがある。もし、交通ルールがなかったらどうなるだろう。 運転歴も長くなると、頭で考えなくてもルールは身体に染みついており、手足が自然に動いている。初心者であってもそれなりにルールを守りながら道路に出るので、ルール通り動いてい […]

  • 2010年4月21日

NECA(日本電気制御機器工業会)委員会活動紹介 商社業務専門委員会 メーカーとユーザーのパイプ役で大きな役割在庫循環図とCS調査で高い成果

商社業務専門委員会(主査=サンセイテクノス新田徳次氏)は、制御機器などを扱う流通商社が集まった委員会で、1998年6月にスタートした商社委員会のもとで活動を行っている。現在14社が参加し、毎月委員会を開催しており、今年3月で100回目を数えた。 NE […]

  • 2010年4月14日

需要急増の省エネ監視関連機器 電力消費の「見える化」で省エネ化支援 省エネ法改正が追い風収益性向上とCO2排出量削減を両立

日本政府は温室効果ガス削減を、2020年までに90年比25%削減という大きな目標を打ち出し、国内の産業界もこの目標達成を前提にした温室効果ガス削減に向けた活動を活発化させている。さらに昨年、省エネ法が改正され、工場、オフィスやコンビニエンスストアなど […]

  • 2010年3月24日

ODVA TAG Japan年次総会 10月にCIPツアーを全国4カ所で開催 他団体と協力しJIS化も推進

ODVA TAG Japan(奥村俊次代表)は第13回年次総会を東京・大崎のゲートシティホールで5日開催し、2009年度活動報告、10年度活動計画、役員・リーダー改選などを承認した。 最初に奥村代表から、09年度の活動報告と10年度の活動方針が発表さ […]

  • 2010年3月10日

東京、大阪、福岡で 次世代園芸ロボットの成果報告会 日本ロボット工業会

日本ロボット工業会は、「次世代園芸ロボットの成果報告会」を、東京、大阪、福岡で開催する。 この報告会は、農林水産省の補助事業として開発に取り組んでいる次世代園芸ロボット技術の導入検証事業の成果を広範囲に告知して、普及につなげるのが目的。 参加費用は無 […]

  • 2010年1月6日

山武、エネルギー使用の定期報告をサポート作成ソフトウェア開発

山武は、オフィスや商業施設などのオーナー向けに、改正省エネ法で提出が義務付けられる定期報告書の作成をサポートするソフトウェアを開発、5月から販売を開始する。価格は200万円(セットアップ費用別途)から。同社のビルディングオートメーションシステム導入済 […]

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