- 2010年4月21日
V字回復見せるサーボモータ市場 中国を中心としたアジア市場向けが牽引 半導体・液晶製造装置、工作機械向けの需要が大幅伸長 受注は過去最高ペースで推移部品まに合わず納期で苦慮
リーマン・ショックの影響を大きく受けたサーボモータ市場は、それまでの過去最高ペース生産から一転して09年2~3月頃は70~80%の大幅減少となった。自動車の設備投資と生産減で工作機械、ロボットの生産が大きく落ち込んだほか、半導体・液晶などのFPD製造 […]
リーマン・ショックの影響を大きく受けたサーボモータ市場は、それまでの過去最高ペース生産から一転して09年2~3月頃は70~80%の大幅減少となった。自動車の設備投資と生産減で工作機械、ロボットの生産が大きく落ち込んだほか、半導体・液晶などのFPD製造 […]
サーボモータ市場がV字回復を見せている。中国を中心としたアジア市場向けの外需が牽引役となっており、1年前の谷から一気に山の頂上になりつつある。半導体・液晶製造装置、工作機械、電子部品実装装置向けなどの需要が急速に回復し、さらに新たな市場裾野も広がりを […]
安川電機のACサーボドライブ事業は、中国を中心としたアジア市場の活況を受けて急速に拡大し、生産水準は1年前の4倍に達して絶好調の状態が続いている。 一歩先を行く機能を実現した最新機種「∑―V(ファイブ)」を中心に、「JUNMAシリーズ」やリニアサーボ […]
PDは、従来の情報端末機能から、最近ではPLCや温度調節器など、各種制御機器の機能分担的製品として大きく変化・成長している。市場規模は400億円前後と推定される。中心となる市場は、自動車を中心とする工作機械分野、半導体・液晶分野などで、最近は新興国で […]
インバーターは、省エネ化志向を追い風に市場拡大が進んでいる。09年は世界同時不況の影響で前半は大きく減少していたが、夏頃から急速に需要を回復、前年同期のベースまで戻りつつある。日本電機工業会(JEMA)の生産統計では、09年度が30・6%減の523億 […]
リレーは、電気信号を受け、機械的な動きに変換する電磁石と電気を開閉するスイッチで構成されており、電気を使用する機械・装置のほとんどに使用されている。 リレー市場は、日本電気制御機器工業会(NECA)の統計では、08年度は1082億円であったが、09年 […]
FA用センサは、制御機器の中核をなす製品で、FA分野、非FA分野を問わず市場が拡大している。日本電気制御機器工業会(NECA)の検出用スイッチの出荷統計では、08年度が959億円(前年比23・6%減)、09年度は上半期が需要低迷により336億円であっ […]
PLC(プログラマブル・コントローラー)は、FA機器の中核を構成する機器である。 リーマン・ショックの影響から09年上期は大きく落ち込んだが、下期以降は徐々に回復を見せている。NECAの出荷統計では、08年度比30%減の約890億円と大幅な減少となっ […]
ボックス・ラックは、ユーザーのコスト追求と環境対応の点から標準製品の採用が増加している。加えて、企業の情報化関連投資やデータセンターの拡充なども意欲的に行われており、追い風になっている。さらに、新エネルギー関連のソーラや風力発電、省エネ関連需要の増大 […]
産業用トランスは、電源電圧を安定・変圧させる役割を持ち、機器を陰から支える重要な機器として確固たる市場を形成している。あらゆる産業機器に内蔵されており、安全性確保の重要な役割を担っている。 経済産業省の機械統計による生産額では07年590億円、08年 […]
制御機器の中でも伸長著しい安全対策機器は、グローバル規模で市場が拡大している。世界市場は約1500億円と推定され、日本市場はこのうちの約15%、220億円前後と推定される。 市場が急成長している背景には、工場などでの安全な作業環境の確立、企業の社会的 […]
機械・装置のインタフェイスを担う操作用スイッチは、制御機器としての中心的役割を果たしている。 日本電気制御機器工業会(NECA)の出荷統計では、08年度338億円(前期比21・7%減)、09年度は260億円(同22・9%減)であったが、昨年秋口から需 […]
自動認識機器は、販売や生産管理の効率化という大きな役割に加え、製品の「安心・安全」と「品質管理」という役割も高まり、着実に市場を拡大している。特に、製造履歴を管理するトレーサビリティニーズは年々重要視され、景気動向に関係なく投資を進める方向にある。 […]
端子台、コネクターなどの配線接続機器は、産業用からOA、通信、空調、電力など幅広い分野で使われている。市場規模は、リーマン・ショックの影響もあり端子台で350億円前後、コネクターで4000億円前後と減少した。価格の低下も進んでいるが、ソーラーや太陽電 […]
産業構造がさらにグローバル化し、価格競争が激化している今日、生産性の向上とコスト削減を実現するオートメーション・メカトロニクスソリューションに、全製造業が注目している。国際ロボット連盟(IFR)統計部は、業種、ならびに国別の『オートメーション化の潜在 […]
ソリッドステートリレー大手のジェルシステムは、磁気抵抗素子応用型近接スイッチJME、リードスイッチ応用型近接スイッチJRS、フロートスイッチJFSの各シリーズを発売しセンサー市場に進出したが、高精度・高品質ながらシンプル構造により低価格を実現しており […]
アルプス電気は、電源用インダクタ、電流センサなどの電力変換機器及び電力制御機器関連事業を分割して新会社「アルプス・グリーンデバイス」を5月17日に設立し、6月から事業を開始する。新会社設立に当たっては、政府などが出資する産業革新機構(INCJ、東京都 […]
オムロンは、スイッチ事業を強化するため4月1日から新会社オムロンスイッチアンドデバイス(OES、岡山市中区梅吉2075、谷口宜弘社長)で事業を開始した。グローバル展開と新商品創出の加速、ものづくり技術の強化という3つの観点でスイッチ事業の強化を図り、 […]
電気や自動車、電力など287の企業・団体と経済産業省が参加した官民協議会「スマートコミュニティ・アライアンス」が設立された。 スマートコミュニティは、電気の有効利用に加え、熱や未利用エネルギーも含めたエネルギーの「面的利用」や、地域の交通システム、市 […]
山武はインドのムンバイに100%出資の現地法人「アズビルインド」(資本金3400万ルピー=約6500万円)を設立、1日から営業を開始した。新会社は社員8人でスタートし、社長には山武の製品・システムに精通し、現地企業との関係が強いゴパルクリシュナ・M・ […]
中国に続いてインド市場が注目されているが、日本開発工学会(中上崇会長)は、インド電子部品工業会会長ラジュー・ゴエル氏による講演会「インド電子部品産業の現状と将来―日本企業の事業チャンスはあるのか」を、スター会議室・新宿御苑で4月21日開催する。定員6 […]
オムロンは、生産設備の待機状態での微小な消費電力量を高精度に計測する高精度電力量センサ「スマート電力量モニタKM50」を発売した。ローコストタイプは「形KM50―C1―FLK」標準価格2万2000円、高機能タイプ「形KM50―E1―FLK」はオープン […]
日本政府は温室効果ガス削減を、2020年までに90年比25%削減という大きな目標を打ち出し、国内の産業界もこの目標達成を前提にした温室効果ガス削減に向けた活動を活発化させている。さらに昨年、省エネ法が改正され、工場、オフィスやコンビニエンスストアなど […]
(4月1日付) 【役員人事】 ▽執行役員・市場戦略部長、取締役浦野英和▽専務執行役員(常務執行役員)管理本部長南里弘之▽常務執行役員・物流センター長(執行役員・商品管理部長)辻西修一▽同・(執行役員)営業本部長矢木郁雄▽同・管理本部長付(三菱東京UF […]
(3月19日付) 【役員】 ▽取締役会長(取締役社長・人づくり推進担当・営業統括本部長)利島康司▽取締役社長・人づくり推進担当・営業統括本部長(常務取締役・ロボット事業部長兼ロボット事業部産業用ロボット事業統括部長兼営業統括本部営業担当)津田純嗣▽兼 […]
(4月1日付) 【機構改革】 新中期経営計画を実現するため事業部制を導入する。従来の機能別組織体制を改編し、現行の製品統括部長制を発展的に解消し、商品の「企画・開発・生産」を一体化した事業部へ集約し、事業推進機能の強化を図る。 また、コーポレート戦略 […]
日本配線資材工業会(高橋信房会長)は、自動車、電気・電子関連などのユーザーから化学物質調査要求が増えていることから会員の負担軽減へ環境委員会を設置し業界で対応できる体制を整える。 配線資材に対しても化学物質管理の情報提供が要求されている。 この調査要 […]
三菱電機の2010年3月期連結決算が、産業メカトロニクスや電子デバイス部門の好調を背景に、当期純利益が前回発表の200億円の赤字から一転して250億円の黒字になる。売上高も予想から300億円増加して3兆3300億円になる。 今回の上方修正は、アジアを […]
富士電機システムズと富士通は、スマートグリッド関連市場での競争力ある事業展開に向け提携を強化する。 富士電機グループの得意とする電力系統制御や系統安定化等の電機制御技術・製品・システム(ET)と富士通グループの得意とする情報通信技術・製品・システム( […]
山武は、ビルなどのオートメーション事業を担当しているビルシステムカンパニー(BSC)で、顧客サービスの品質向上や業務効率向上などを目的としたナレッジマネジメントシステム「ナレッジDB」の利用範囲を同社パートナー企業(販売店、協力会社)に拡大した。これ […]